蓄電池設備の導入を検討されている方の中には、
「蓄電池設備はどのくらいの期間、問題なく使用できるのだろうか」
「法定耐用年数はどのくらいなのだろうか」
と疑問に感じている方も多いのではないでしょうか？
蓄電池設備の導入費用は決して安価なものではありませんので、できる限り長く使用して、しっかりと元を取っていきたいですよね。
今回は、蓄電池設備の法定年数とはどのくらいなのかをご紹介します。
□蓄電池設備の法定耐用年数とは？
減価償却という言葉をご存知でしょうか？
蓄電池などの機械や設備は、使用していくうちに元の価値が段々と下がっていくと考えられるのが一般的ですよね。このような段々と価値が減少していく資産のことを減価償却資産と読んでいます。
減価償却資産がどのくらいの期間使用できるのかを判断することが難しいため、国税庁が減価償却期間にそれぞれ法定耐用年数というものを設けています。これは、法律上この期間使用できると定めている期間ですので、この期間を超えても十分に使用できる可能性があります。
この減価償却期間は企業や事業主が決算や確定申告の際に、減価償却を考える目安として設けられているもので、実際に使用できる期間とは異なる場合が多くなっています。
蓄電池に関しても、法定耐用年数は6年と定められていますが、それ以上長持ちする場合がほとんどです。
□実際にどのくらいの期間使用できるの？
蓄電池の法定耐用年数が6年とお伝えしましたが、実際のところ蓄電池はどのくらいの期間使用できるのでしょうか？
家庭用蓄電池の場合、10年が1つの目安となっています。
蓄電池では主に、充電と放電という2つの動作を行っています。この充電と放電を1セットとしてどのくらいのセット数を行うことができるかが蓄電池の寿命の目安となります。
家庭用蓄電池の場合には、一般的にリチウムイオン電池が採用されています。このリチウムイオン電池では、放電と充電のセットをおおよそ4000回行えるとされています。これを年数で考えた場合、およそ10年ということになるのです。
ですが、10年を超えた途端に使用できなくなるというわけでありません。ある程度のパフォーマンスを維持して使用できる期間がこの期間ということになります。
□最後に
蓄電池は、故障した場合に部品交換などのメンテナンスを行うことで、10年以上使用することができます。適切な管理を心がけて、長く蓄電池を使用していきましょう。
今回は、蓄電池設備の法定年数とはどのくらいなのかをご紹介しました。
