2019年に太陽光発電市場で大きな変化が起きるということをご存知ですか？
これから太陽光発電の導入を考えられている方は、この2019年問題についてよく理解しておきましょう。
2019年問題は、太陽光発電の活用方法に大きく関わる問題だからです。
それに伴い、2019年問題の解決策として蓄電池を導入することが挙げられています。
そこで今回は、太陽光発電を巡る2019年問題と蓄電池について徹底解説します。
□そもそも2019年問題とは？
2019年問題とは、2009年に開始した余剰電力買取制度が2019年に満了期間を迎えることで、余剰電力が電力会社に買い取ってもらえなくなるかもしれないという問題です。
余剰電力買取制度とは、太陽光発電で発電して余った電力を有効活用するために考えられた制度です。
余った電力を電力会社に買い取ってもらうことで、売る方も買う方もwinwinの関係というワケです。
この2019年問題を巡って、様々な議論が醸されています。
□問題の争点
ここで、問題の争点を明確にしておきましょう。
主な争点は以下の2つです。
＊1．2019年以降、電力の売買が可能か明確でない
実は、余剰電力買取制度が2019年に終了するということだけが決まっていて、その後の制度は明確化されていません。
2019年以降も電力の売買が可能なのか、それとも全くできなくなるのか分からないのです。
＊2．売買できたとしても、売買価格が低下するおそれがある
仮に、2019年以降も電力の売買が可能になったとしましょう。
しかし、その売買価格が現在取引されている価格より大幅に下がる可能性があります。
そもそも、余剰電力買取制度の目的は太陽光発電の設備を導入する人を増やすためでした。
この制度を作ることで、自家発電のメリットを作ったのです。
しかし、電力の売買価格は電力会社にとって負担が重く、高い価格でした。
現在の取引価格は導入当時より約40％も低い価格です。
余剰電力買取制度が満期を迎えれば、電力の売買が可能となったとしてもその価格は大幅に低下するでしょう。
□2019年問題の解決策は蓄電池
太陽光発電にはもうメリットはないのでしょうか。
実は、そんなことはありません。
2019年問題に対して、蓄電池が解決策として挙げられています。
蓄電池とは、名前の通り発電した電気を蓄えることができる機械です。
この蓄電池を導入することで、余剰電力の新しい活用方法が可能となります。
つまり、太陽光発電で発電した電力を自家消費するという方法です。
蓄電池によって余った電気を蓄え、必要なときに使うことで余った電力を有効活用することができます。
また蓄電池の最大のメリットは、非常時に使うことができるという点です。
日本は災害の多い国です。
そんなとき、蓄電池があれば蓄えておいた電力を災害時でも使うことができます。
このように、蓄電池は非常時のための対策にもなるのです。
□最後に
今回は、太陽光発電市場の2019年問題を取り上げました。
その解決策として、蓄電池が最適であると言われています。
確かに、蓄電池は100万円ほどもする高価な買い物です。
しかし、国も蓄電池の導入に乗り出し、購入における補助金を与えるという動きを見せています。
これから太陽光発電の導入を考えている方は、2019年問題をよく理解し、蓄電池の導入についても検討しておきましょう。
