蓄電池設備の導入を考えている方の中で、蓄電池はどれくらい使うことができるのか気になると思います。
蓄電池は高い買い物ですから、どれくらいの耐用年数が見込めるのか購入する前に知っておきたいですよね。
耐用年数を測る指標として、減価償却という考え方があります。
そこで今回は、減価償却という考え方を用いて、蓄電池の大体の耐用年数を解説します。
□減価償却って?
減価償却という言葉はあまり聞き慣れない言葉かであると思います。
減価償却は会計上の専門用語です。
減価償却とは、購入した固定資産を耐用年数に応じて少しずつ分割して費用計上することです。
少し難しいですが、例を用いて説明しましょう。
例えば、ある会社が100万円の新型機械を購入したとします。
この機械は、長期間使うつもりで購入しました。
通常、機械は年数に応じて古びてきたり、動きが鈍くなったりしてその価値は年々減少していきます。
それにもかかわらず一度に費用計上してしまうと、翌年以降の価値の減少を正確に表すことができなくなってしまうのです。
この問題を解決するために、減価償却を行います。
減価償却によって価値の減少を会計上に記すことで、企業の資産価値を正確に表すことができます。
□減価償却には耐用年数が重要
減価償却を計算するために必要な指標は、取得原価、残存価額、耐用年数の3つです。
このうち、耐用年数は償却する資産によって異なり、国によって定められています。
つまり、この耐用年数をみることによって、知りたい資産の耐用年数を知ることができるのです。
□蓄電池の耐用年数とは?
それでは、蓄電池の耐用年数は一体何年くらいなのでしょうか。
国税庁の減価償却資産の耐用年数表では、蓄電池電源設備は6年、その他のものは15年と規定されています。
また、蓄電池のメーカーによる保証は大体10年くらいです。
これらのデータから考えると、蓄電池を使用できる年数は大体10年と予測できます。
もちろん、蓄電池を使用する環境や使用頻度によって実際の耐用年数は変化します。
あくまで、一般的な基準として捉えてください。
□最後に
今回は、蓄電池設備の減価償却という考え方から蓄電池の耐用年数をご紹介しました。
大体どのくらい使うことができるのか理解しておくと、必要なコストと蓄電池によるリターンの関係が理解できます。
また、弊社では蓄電池や太陽光発電に関するご質問をいつでも承っておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
