「太陽光発電を導入して、もうそろそろ10年か…」
と物思いにふけっている方はいませんか。その場合、固定価格買取制度の終わりが近づいている可能性があります。
これまで売電していた分の余剰電力は自家消費に切り替えるのがおすすめです。
その際に、導入を検討したいのが蓄電池です。
しかし、太陽光発電の導入と同様に、蓄電池の導入にも非常に高額な費用がかかります。
そのため、導入に尻込みしてしまう方もいらっしゃるかもしれません。
ですが、蓄電池の補助金制度があることはご存知でしょうか。今回は、蓄電池の補助金制度についてご紹介します。
■蓄電池の補助金はいくらもらえるの？
まず、太陽光発電を導入した住居であることが条件です。蓄電池に貯める電気を生み出す設備がないと意味がないですからね。
実際、蓄電池の導入を検討する方は、太陽光発電の設備は導入済みである方が多いと思います、この条件は満たしている方がほとんどではないでしょうか。
一定の条件を満たし家庭用蓄電池を導入した場合、設備費は3万円（kwh）、上限が総額の3分の1の補助金給付となっています。
そして、工事費は、5万円（台）というようになっています。kwhはキロワットアワーと読みます。
加えて蓄熱設備も導入する方は、設備費と工事費を合わせて、一戸あたり5万円の補助金が給付されます。
蓄電池の補助金制度の実施期間は2018年度から2019年度となっています。
■蓄電池の補助金制度が導入された背景
なぜ蓄電池の補助金制度が導入されたのでしょうか。その背景には、固定価格買取制度の終了があります。
固定価格制度は、2009年に導入された、再生可能エネルギーによって生み出された電力を、一定価格で買い取るよう企業に義務付ける制度です。
この制度があったため、家庭用太陽光発電は投資の対象になり、普及量も増加しました。
しかし、あくまで呼び水効果を期待しての制度であるため、期限付きの制度です。
そのため、初年度に導入された世帯は、2019年度末以降、この制度を利用することができません。
それを受け、売電していた分の電力の使用法を再考する必要が出てきました。
そこでおすすめできるのが、余剰電力を貯めておき自家消費するという方法です。
そして、そのためには蓄電池が必要です。そうしたことを見越して、蓄電池の導入には補助金が設けられているのです。
■まとめ
今回は蓄電池の補助金についてご紹介しました。
太陽光発電を導入している方は、売電していた分の電力の使い方を考えておく必要があります。
その上で、自家消費をメインにしようと考える方は、補助金のあるうちに、蓄電池を導入するのがおすすめです。
